アルバイト 仕事 就職活動 転職 求人

アルバイト (あるばいと) は、就労形態の一種で、正社員と比べて短期間で低賃金であることを特徴とする。期間契約社員の一種。バイトとも略される。また、フリーターとは、正社員以外の非正規雇用形態（アルバイト パートタイマー 人材派遣など）で生計を立てている人をいう。最近では、会社内でアルバイトを認める動きもある。


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●アルバイトの特徴

日本では「アルバイト」と「正社員」の区別は慣習的なものである。単に企業がそのように呼び分けているだけである。法的にはどちらも労働者であり、単に労働時間や契約期間が異なるに過ぎない。アルバイトでも年次有給休暇を始めとする労働者としての権利は正社員同様に行使できるし、会社が正社員に提供する福利厚生などの対象にもなっておかしくない。実態として対象となっていないことが多いのは単に「会社の方針として対象としていない」だけである。このような待遇格差に関しては、「アルバイトだから」のような、アルバイトと正社員に法的な区別があるように誤認させる発言でなんとなく納得させられている場合が多い。

区別が慣習的なものに過ぎない以上、アルバイト並みの待遇の正社員や正社員並みの待遇のアルバイトもいておかしくないが、以下では典型的なアルバイトおよび正社員の待遇について述べる。

給与の支払いは、正社員の場合月給や年俸制が多いのに対し、アルバイトでは時間給や日当で支払われることが多い。主に学生が多く、勤務時間もフルタイムに近いケースもある。主婦のアルバイト（一日の内数時間の勤務）を「パートタイマー」や「パ−ト」と呼んで区別することもあるが、法的な区別はなく、単に企業がそのように呼び習わしているだけである。

日本では年間の収入合計が1,030,000円を超えた場合、所得税を納める義務が発生する。

他の国では、日本でいう所の”アルバイト”や”パート”が存在しない国も多い。いわば、全員が正社員でもアルバイトでもない労働者で、働く時間の短い者と長い者がいるという感覚である。


●アルバイトから正社員への道

アルバイトやパートとして入社して正社員へ登用される場合について。このアルバイトから正社員への形での就職のパターンは、業界によって差が大きい。又、アルバイト⇒正社員への登用には二つのパターンが存在する。

1、学生のときからアルバイトで働いていて、卒業してもそのまま正社員として居ついてしまうケース。

2、採用する企業が最初からアルバイトから正社員を登用しようとして、先ずはアルバイトとして採用して、使えると思ったら正社員への登用を持ちかけるケース

パターンとしてはこの2つが多いが、日本マクドナルドのように、しっかりした基準を設けて、採用戦略（人材獲得戦略）としてやっている企業も存在する。

ではどんな業種がアルバイトから正社員への登用が多いのか。

アルバイトから正社員への登用が多い業種
○飲食業（日本料理や西洋料理のレストラン等々ファーストフードを含む）

○IT関連企業
ソフトの開発や保守やプログラマーなどで、学生アルバイトから卒業と同時に正社員になる場合も多い。

○新聞販売店
新聞配達の社員の多くは社員になる前に、アルバイトで新聞配達をやっていた経験を持つ人が多い。

ここに上げた業界以外でも、アルバイトから正社員への登用があるようだが、実は逆のパターンも余り表に出ないが存在する。つまり、正社員として働いていたある日、派遣社員に切り替えさせられたとか、アルバイトで無いと給料が払えなくなったなどの、逆のパターン。

[最終更新日:2012年5月17日]
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●アルバイトの語源

アルバイト(あるばいと)という言葉は、ドイツ語で「労働」を意味する名詞のArbeitに由来する。明治時代に学生の間で使われていた隠語が、一般に広まったものである。

英語ではパート・タイム・ジョブ (part-time job) やサイド・ジョブ (side job) 等という。ドイツ語で Arbeit といえば労働全般を指し、アルバイトのことは英語からの外来語でジョブ(Job)という。


●アルバイトを探す方法の移り変わり

Webの普及とともに、求人サイトとよばれる、アルバイトの求人募集を網羅したサイトがポピュラーになっている。加え、求人雑誌もフリーペーパー化が顕著で、求人情報の入手経路は多岐かつ無料化が進んでいる。

かつては、求人誌は有料、店頭での直接応募などがポピュラーであったが、インターネットの普及と同じく、求人情報へのコスト意識・若年層のアルバイトの探し方にこのような変化があった。


●アルバイトの収入にかかる税金

高校生や大学生ともなると、小遣い稼ぎや親の経済的負担を軽くするためなど、アルバイトをしている学生が多い。その一方で、アルバイトで得た収入にかかる税金については、知らない場合が多い。

一般にアルバイト収入も一定金額を超えると、給与所得として「所得税」と「住民税」を納めなければならない。また、アルバイトをする場合、学生自身に所得税や住民税がかかるかどうかのみならず、親の税金計算にも影響を与えることがあるので注意が必要。


●フリーターの定義

内閣府は、15歳以上35歳未満の学生・主婦でない者のうち、パート・アルバイト・派遣等で働いている者及び、働く意志のある無職の者(2003年版国民生活白書より)。

厚生労働省は、15歳以上35歳未満の学校卒業者で主婦でない者のうち、パート・アルバイトで働いている者及び、パート・アルバイトで働く意志のある無職の者(2003年版労働経済白書より)。一般的に用いられる場合には、上記定義よりさらに広範である場合も多い。


●フリーターの移り変わり

1980年代後半のバブル経済の時期に、ミュージシャンや作家になるという夢を持ちながら、日々の生活はアルバイトでつなぐという若者に対して、「プータロー」と侮蔑するのではなく、人生を真剣に考える若者として応援したいという意味からフリーターという言葉が生まれたという。

当初は正社員以外の選択肢としていわば自発的にフリーターを選択する者も多かったが、その後の経済情勢の悪化等による就職難で正社員になれず、やむなくフリーターとなる人が増えているといわれている。また、リストラに遭ったサラリーマンのフリーター化のように、フリーター層の拡大といった状況も出てきている。

フリーター層の増加から、もはや「職業・フリーター」という言葉も定着しているようである。しかし、フリーターは職が定まっていないので、無職(職が定まっていないこと)であり、正確に言えばフリーターの職業は「無職」であるので、「職業・フリーター」ではない。

なお、総務省の調査によると、2005年1月−3月の、労働者に占める非正規雇用の割合は32.3％と過去最高となった。

日本では一部、「フリーターの増加は日本人の生活形態が多様化している為であり、フリーターは自分の判断で自由気ままな人生を送っているだけであるから社会問題ではない」という認識を示す者も現れている一方、自らが望まないのにフリーターとなるものも多く、フリーターたちは本当の意味での「自由な労働者」ではない。特記ない場合日本のことを既述する。


●派遣の仕事
派遣の仕事には、オフィスワーク系、営業・販売系、IT・技術系、クリエイティブ系、医療・福祉・介護系など、様々な種類がある。